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取り留めもないこと

EBITDA倍率 PER

EBITDA倍率


まえまえからずっと思っていたことだけど、損益計算書の利益に会社の実力が出ていない場合がある

EPS100円で株価3000円の会社
PERは30倍で割高に見える

しかし、減価償却費が1株当たり300円もある
営業利益は200円だから、簡易EBITDAは500円となり、EBITDA倍率は6倍となる
これは割安な水準だ


この考え方については、前々から知ってはいたが、その意味について納得できたのは昨日だった

前々から、利益は少ないが、減価償却費が大きい会社をたまに見かけることがあり、この会社の評価についてどうするべきかわからなかった
そういう会社は営業利益は少ないが、営業CFが大きい

実際にキャッシュを創造する力があるのに、純利益が少ないからPERが高くなり割高だと判定されてしまっている会社だ

日本ケアサプライはPERは18倍で割高に見えるが、EBITDA倍率は4.18倍で割安だ

PERとDFC法による企業価値


会社の価値は将来CFの割引現在価値であるというのが、金融における常識で、PER15倍が妥当などという考え方は妥協による価値判断に過ぎないと思っていた。が、両者にはつながりがあった。

僕の場合、割引率算出は不可能であるし、将来CFも計算できないからDFC法は使えない、しかたがなくPERを使おうと考えていた。



DFCによる企業価値評価は

企業価値 = EPS / (割引率 - 成長率 )で求められる

EPS100円で、割引率8%、成長率3%なら、企業価値は一株当たり2000円となる
割引率とは、その会社に投資するならこの程度のリターンがほしいという値で、リスクが大きければ大きいほど、割引率も大きくなる

会社にリスクがあり、投資家が十分なリターンがないと割に合わないと考えているほど、企業価値は小さくなるのだ
(逆の言い方をすると、会社にリスクが小さく、投資家が大したリターンがなくてもいいよと思える会社の企業価値は大きくなる)




さて、PERと株価の関係は

株価 = EPS * PERとなる


仮に、株価が企業価値と一致しているなら


EPS * PER = EPS / (割引率 - 成長率 ) となる


PER = 1 / (割引率 - 成長率 )  ※株価が企業価値と一致している場合


これまでPERとDFC法による企業価値には関連がないと思っていたが、このような形でつながりを持っていたわけである


日本ケアサプライのPERは18倍である

これの逆数をとると、5.5%となる

つまり、市場評価としては、割引率 - 成長率 = 5.5%とみられているわけだ

福祉用具貸与費用は年8%成長しているため、成長率を8%とすると
割引率は13.5%と求められる

日本ケアサプライは非常にリスクがある事業をしているとみられているわけだ
でも、成長率が大きいので割引率5.5%の無成長事業と同じ18倍のPERが付いている



まとめると、PERが高いとは割引率が低いということ、それだけ投資家からするとリスクの低い投資であるとみられている。一方で、PERが低いとは割引率が高いということ、それだけ投資家からするとリスクが高いとみられている


ピックルスはPER12倍

割引率 - 成長率 =  8%

漬物業界は縮小傾向にあるので、仮に-3%の成長率だとすると、割引率は5%と算出できる
つまり、ピックルスは割とリスクが低い事業を営んでいるけど、漬物事業はオワコンなので、全体としてリスクが高いとみられているわけだ
食料品を扱っているわけだから、リスクは低いとみられるのかもしれない


といったように、PERから割引率を推定できるというわけだ
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